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アメリカは雇う側の立場が弱い? Gartner社の人事担当が就職で悩む人々にアドバイス

アメリカは雇う側の立場が弱い? Gartner社の人事担当が就職で悩む人々にアドバイス

J-WAVEでオンエア中の『~JK RADIO~ TOKYO UNITED』(ナビゲーター:ジョン・カビラ)のワンコーナー「ECC FEATURE FOCUS」。8月16日(金)のオンエアでは、アメリカのIT分野で調査・コンサルティングを行う会社「Gartner」のchief of human-resources research(人事・人材研究のチーフ)であるBrian Kroppさんに、アメリカの人事採用事情について訊いた。


■アメリカは雇う側の競争が激しい

「ウォール・ストリート・ジャーナル」電子版にて、「社員の採用面接でマナーを守る必要があるのは、雇う会社側」というタイトルで、面接試験の際に面接官が気をつけるべき心得を挙げた記事が掲載された。

アメリカの会社の採用は、日本のように定期一括採用ではなく、欠員が出たら公募するスタイル。しかし、今、アメリカでは「人材難」の波が押し寄せているという。Brianさんは、人材を巡る競争が激しく、雇う側に少しでも間違いがあると、競合他社に人材をとられてしまう状況だと解説する。

雇う側が弱い立場という状況にもかかわらず、雇う側が起こしがちなマナー違反のひとつが「応募してくれた人に対するリスペクトが足りない」ことだ。面接官の態度が悪いと、応募者の「その企業に雇われたくない」という気持ちが高まってしまう。さらに「時間がかかりすぎる」というのも問題のひとつに挙げられる。公募から書類がきて、面接の時間を決めるなどのプロセスに時間がかかり、職を求めている人が待たなければならない状態になっているのだ。


■雇われる側もしっかりと事前リサーチを!

一方、職を求める側が面接の際に気をつけることは、Brianさん曰く「企業のことを理解すること」と「求められている職種のことを理解してリサーチすること」のふたつ。一括採用ではなく職種が決まっているアメリカでは、しっかりしたリサーチをして何が求められるかを答えられることが重要となる。さらに、すでにその企業で働いている人とつながりを作り、どのような職場で、どのような仕事内容なのかなどを取材したうえで精査して応募するべきとBrianさんはアドバイスした。

日本では就活生のソーシャルメディアでの発言や行動などをチェックするのが慣例となりつつあるが、それはアメリカでも当たり前のようだ。面接前と面接後に企業の人材担当は応募者の状況を確認するとBrianさんは言う。

最後に、Brianさんに日本で職を求める人たちへのアドバイスを求めると「就きたい業種や仕事にどれくらいの採用があって、どんな人材が求められているか、ITを駆使すれば絞り込みも可能です。徹底的にリサーチして臨めば道はひらけると思います」と語った。

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【番組情報】
番組名:『〜JK RADIO〜TOKYO UNITED』
放送日時:毎週金曜 6時-11時30分
オフィシャルサイト:https://www.j-wave.co.jp/original/tokyounited/

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