（画像素材：PIXTA）
さまざまな業界が打撃を受けている、新型コロナウイルスの感染拡大。政府の大規模文化イベント自粛要請は、舞台演劇界にも大きな打撃を与えた。2、3年は公演が打てなくなる劇団もあれば、演劇をやめてしまう人もいるだろうと語るのは、国や地方自治体の文化政策にも関わってきた、劇団「青年団」を主宰する劇作家の平田オリザだ。
4月7日（火）にオンエアされたJ-WAVE『JAM THE WORLD』のワンコーナー「UP CLOSE」では、火曜日のニューススーパーバイザーであるジャーナリストの青木 理が電話で話を訊いた。演劇界の現状、ポスト・パンデミックのあとで必要になること、そして今、人々に求められる「想像力」とは。
■個人に数百万の負債も…演劇をやめてしまってもおかしくない
平田は「どの業界も大変だと思うので自分事として話すのは気が引ける部分がある」と前置いて、演劇界は「最も打撃を受けたと言っても過言ではない」と深刻さを語る。
平田：もともと脆弱な演劇界に、新型コロナウイルスの影響が直撃してしまった。演劇界をあまり知らない方たちに「公演を延期したらいいのでは？」とよく言われますが、東京にある人気の劇場は2年先くらいまで空いていない。空いていたとしても、そこでキャスト全員の都合がつくなんてことは奇跡に近いんです。
お金の問題もある。単に「ギャランティが受け取れない」のではなく、個人が数百万の負債を抱えることも。
平田：公演チケットの売り上げはインターネットで購入されて、そこからキャストやスタッフに支払うというビジネスモデルです。たとえば小さな劇団の公演でも300万円とか500万円の予算がかかるなか、その収入がなくなると、小さな劇団がいきなり300万円とか500万円の負債を個人で抱えることになってしまう。そうなると、演劇をやめてしまう人も多いだろうし、やめないまでも2、3年は公演が打てなくなります。当然ギャラの未払いも多く発生する。直近で一番苦しいのは音響や照明など技術系のフリーランスの方ですね。
青木：公演が中止になった場合は単純に劇団の負債になってしまうのですか？
平田：そうですね。基本的に保険の適応もないですし、劇場費の支払いはチキンレースのようになっています。民間の劇場は公演をキャンセルしたら劇団側に全額劇場費を取ります。そうしないと劇場側がそのまま赤字になるので、公演主催団体は公演ギリギリまで開催したいと考える。一方で、劇場は保健所から自粛のプレッシャーがかかる。劇場側が休館と言ってくれると、劇場費の支払いはなくなるのですが（編注：その後、緊急事態宣言を受けて東京都が施設に対し休業協力を要請。「劇場等」という分類に、「劇場、観覧場、映画館又は演芸場」が含まれている）。
イベントや公演の中止となった場合に、それらにかかった費用の保険金が下りる「興業中止保険」はあるが、感染症による被害は保険対象外の場合もある。また、現状は「公演自粛」の状態なので保険適応には至らないことがほとんどだという。平田は「演劇界はほぼ自粛をしていますので、負の連鎖が続いている」と言及した。
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■芸術活動をやめることは、社会全体の損失にもなる
もちろん、お金の問題だけではない。芸術活動が途絶えてしまうことは、演劇界にとって、そして社会にとって大きな損失だ。
平田：3月、4月に公演をやるはずだった作品の中に、歴史に残るような名作があったかもしれません。あるいは、若手にとっては、たとえば今回初めて大きな劇場に進出とか、ステップアップの機会だった人もいるわけです。それが中止になると、その人たちは演劇界をやめてしまうかもしれない。それは演劇界の損失だけではなく、社会全体の損失になるわけです。もしかしたら、そのなかに、明日の野田秀樹さんや三谷幸喜さんがいるかもしれないのですから。
平田は自身のブログで、次のような趣旨のことを綴っている。健康を優先せざるを得ない状況が起き、他の権利を抑制すること自体の判断は緊急措置として間違っていないが、新型コロナウイルスの影響がおさまったポスト・パンデミックに、芸術、アートなどの文化がどうやって息をつなぐかが重要だ、と。
■平田のブログ：私たちは「芸術家に支援をしてくれ」と国家にお願いしているわけではない（支援は必要だが）。支援されるべきは、文化を享受する権利を奪われた国民だ。
http://oriza.seinendan.org/hirata-oriza/messages/2020/03/29/7973/
平田：私たちは意地でも公演をするというつもりは全くありませんし、お客さまの健康は第一で守らないといけない。ただ、そのときに健康で文化的な最低限度の生活、あるいは教育界も入れた生存権的基本権以外の部分が明らかに抑制されている。仕方がないことだとしても、どうにかしなくてはいけない問題です。私は教育者でもあるので、教育の問題も深刻だと感じています。学生にとって一番大事な3月、4月に休校してしまうことは、子どもたちの成長にとっても相当なマイナスです。本当はその教育に数兆円の予算をつぎ込んででも回復をしないといけないはずなのですが、そういう声がなかなか出てこないので、ちょっと危ない状態だと思います。
■「演劇は好きでやっているのに、国に支援を頼むものなのか？」と問う人へ
青木は「あえて挑発的な物言いをすれば」と前置きしつつ、「演劇は好きでやっているのに、国に支援を頼むものなのか？」という考え方も一方ではある、と尋ねた。
平田：私たちは貧乏だから国に文化支援をしてくれと言っているわけではありません。憲法で守られた国民の文化を享受する権利を守るために、私たちはそのコンテンツを提供しているわけです。普通、国が学校の先生を支援しているとか助成金を出しているとは言いませんよね。それは教育を受ける権利を守るために教員というスペシャリストが社会にとって必要だと認めているからです。
平田によると、フランスには、芸術家を守る独自の保障制度がある。「アンテルミッタン・デュ・スペクタクル（非常勤芸能従事労働者）」というもので、職業ごとに設定された年間の時間数を超えて働くと、働いていない月も手当が受けられる。フランス政府として、才能のある人間が経済的な理由で他のジャンルやビジネスに行ってしまうと、国家にとって損失であるというコンセンサスがあるからだ。
平田：もちろん、ヨーロッパでも文化予算は切られやすいし、その議論はあります。ただ、基本的な政治家たちのコンセンサスとしてどうしても（文化を）守っていかないといけないという考えがあるのです。
青木：平田さんのブログにもあるように、芸術家に支援してくれと国家にお願いしているわけではなく、支援をしないと我々が楽しむいろんな舞台やアート、音楽などのコンテンツがなくなってしまうと。
平田：たとえば、今は特にミニシアター系の映画館が苦境に陥り、このままいけばつぶれてしまいます。先日、ベルリンの副市長とお話をさせていただいたとき、彼は「ウイルスを全て殺したとしても、それで文化を殺してしまっていたら、ウイルスと戦った意味がない」と言っていました。少なくとも施設を継続させていくことが大事になると思います。
演劇、音楽、映画、それぞれの分野で支援を求める動きが広がっている。ライヴハウスやクラブをはじめとした文化施設が休業するための助成金交付を求める署名運動「#SaveOurSpace」では、30万2500人余りの署名が集まった。映画界でも、「SAVE THE CINEMA 『ミニシアターを救え！』プロジェクト」がスタートしている。
青木：この状況下においても、映画などの芸術を必死に支えておかないと、それ自体を楽しめなくなりますよね。
平田：芸術活動をやめてしまうと、その影響が10年後、20年後にボディーブローのように効いて、育つ才能が育たなくなってしまいます。
青木：国際的にみて日本は社会が芸術を財産として育てようとか支援しようというシステムや風潮が薄いですか？
平田：日本は伝統芸能やアニメ、映画など素晴らしい芸術があり、世界において文化大国だと思っています。ただ、日本と日本人は自分たちの文化や言葉を奪われた経験がない、とても幸せな民族です。それがあることが当たり前だから、すべて民間セクターに任せてきたんです。日本は1億2,000万人の豊かな市場があるので、そこに任せていてもある程度はやってこられた。しかし、その間に国際競争力を失い、せっかくのいい素材があってもどうアピールしていくか、どうやって国際マーケットにのせていくかが非常に弱い。そういった状況で今回の新型コロナウイルスの問題が来てしまったということですね。
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■他人が何を大事にしているかにもっと寛容になるべきだ
インターネット上には、演劇、映画、音楽といった娯楽と呼ばれるものを守りたいとする人に対して、「それこそ不要不急だ」といったような、厳しい意見を投げかける人もいる。
誰しも命は大事だが、“その次に大事なもの”は異なる。そこに想像力を働かせ、他人に寛容にならなければならないと、平田は訴える。
平田：子どもがいる家庭は子どもが自分の命の次に大事だろうし、音楽がなければ生きていけないという人もいれば、演劇で人生が救われた人もいれば、スポーツが生きがいの人もいますよね。そういう他人が何を大事にしているかにもっと寛容になるべきだと思います。「そういうものはいらない」と言うのではなく、「あなたはそれを大事にしているんですね。私はこれを大事にしています」と、こういうときだからこそ他者理解や他者への寛容さが必要です。そしてその他者理解は芸術によって生まれます。インターネットで厳しい言葉を発している人にほど、芸術を届けたいのですが、そこに届かないというジレンマがあります。
一人ひとりが他者の考えを尊重することによって、芸術を守り、発展させていくことができるのではないだろうか。
J-WAVE『JAM THE WORLD』のコーナー「UP CLOSE」では、社会の問題に切り込む。放送時間は月曜～木曜の20時20分頃から。お聴き逃しなく。
【番組情報】
番組名：『JAM THE WORLD』
放送日時：月・火・水・木曜 19時-21時
オフィシャルサイト： https://www.j-wave.co.jp/original/jamtheworld/
4月7日（火）にオンエアされたJ-WAVE『JAM THE WORLD』のワンコーナー「UP CLOSE」では、火曜日のニューススーパーバイザーであるジャーナリストの青木 理が電話で話を訊いた。演劇界の現状、ポスト・パンデミックのあとで必要になること、そして今、人々に求められる「想像力」とは。
■個人に数百万の負債も…演劇をやめてしまってもおかしくない
平田は「どの業界も大変だと思うので自分事として話すのは気が引ける部分がある」と前置いて、演劇界は「最も打撃を受けたと言っても過言ではない」と深刻さを語る。
平田：もともと脆弱な演劇界に、新型コロナウイルスの影響が直撃してしまった。演劇界をあまり知らない方たちに「公演を延期したらいいのでは？」とよく言われますが、東京にある人気の劇場は2年先くらいまで空いていない。空いていたとしても、そこでキャスト全員の都合がつくなんてことは奇跡に近いんです。
お金の問題もある。単に「ギャランティが受け取れない」のではなく、個人が数百万の負債を抱えることも。
平田：公演チケットの売り上げはインターネットで購入されて、そこからキャストやスタッフに支払うというビジネスモデルです。たとえば小さな劇団の公演でも300万円とか500万円の予算がかかるなか、その収入がなくなると、小さな劇団がいきなり300万円とか500万円の負債を個人で抱えることになってしまう。そうなると、演劇をやめてしまう人も多いだろうし、やめないまでも2、3年は公演が打てなくなります。当然ギャラの未払いも多く発生する。直近で一番苦しいのは音響や照明など技術系のフリーランスの方ですね。
青木：公演が中止になった場合は単純に劇団の負債になってしまうのですか？
平田：そうですね。基本的に保険の適応もないですし、劇場費の支払いはチキンレースのようになっています。民間の劇場は公演をキャンセルしたら劇団側に全額劇場費を取ります。そうしないと劇場側がそのまま赤字になるので、公演主催団体は公演ギリギリまで開催したいと考える。一方で、劇場は保健所から自粛のプレッシャーがかかる。劇場側が休館と言ってくれると、劇場費の支払いはなくなるのですが（編注：その後、緊急事態宣言を受けて東京都が施設に対し休業協力を要請。「劇場等」という分類に、「劇場、観覧場、映画館又は演芸場」が含まれている）。
イベントや公演の中止となった場合に、それらにかかった費用の保険金が下りる「興業中止保険」はあるが、感染症による被害は保険対象外の場合もある。また、現状は「公演自粛」の状態なので保険適応には至らないことがほとんどだという。平田は「演劇界はほぼ自粛をしていますので、負の連鎖が続いている」と言及した。
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■芸術活動をやめることは、社会全体の損失にもなる
もちろん、お金の問題だけではない。芸術活動が途絶えてしまうことは、演劇界にとって、そして社会にとって大きな損失だ。
平田：3月、4月に公演をやるはずだった作品の中に、歴史に残るような名作があったかもしれません。あるいは、若手にとっては、たとえば今回初めて大きな劇場に進出とか、ステップアップの機会だった人もいるわけです。それが中止になると、その人たちは演劇界をやめてしまうかもしれない。それは演劇界の損失だけではなく、社会全体の損失になるわけです。もしかしたら、そのなかに、明日の野田秀樹さんや三谷幸喜さんがいるかもしれないのですから。
平田は自身のブログで、次のような趣旨のことを綴っている。健康を優先せざるを得ない状況が起き、他の権利を抑制すること自体の判断は緊急措置として間違っていないが、新型コロナウイルスの影響がおさまったポスト・パンデミックに、芸術、アートなどの文化がどうやって息をつなぐかが重要だ、と。
■平田のブログ：私たちは「芸術家に支援をしてくれ」と国家にお願いしているわけではない（支援は必要だが）。支援されるべきは、文化を享受する権利を奪われた国民だ。
http://oriza.seinendan.org/hirata-oriza/messages/2020/03/29/7973/
平田：私たちは意地でも公演をするというつもりは全くありませんし、お客さまの健康は第一で守らないといけない。ただ、そのときに健康で文化的な最低限度の生活、あるいは教育界も入れた生存権的基本権以外の部分が明らかに抑制されている。仕方がないことだとしても、どうにかしなくてはいけない問題です。私は教育者でもあるので、教育の問題も深刻だと感じています。学生にとって一番大事な3月、4月に休校してしまうことは、子どもたちの成長にとっても相当なマイナスです。本当はその教育に数兆円の予算をつぎ込んででも回復をしないといけないはずなのですが、そういう声がなかなか出てこないので、ちょっと危ない状態だと思います。
■「演劇は好きでやっているのに、国に支援を頼むものなのか？」と問う人へ
青木は「あえて挑発的な物言いをすれば」と前置きしつつ、「演劇は好きでやっているのに、国に支援を頼むものなのか？」という考え方も一方ではある、と尋ねた。
平田：私たちは貧乏だから国に文化支援をしてくれと言っているわけではありません。憲法で守られた国民の文化を享受する権利を守るために、私たちはそのコンテンツを提供しているわけです。普通、国が学校の先生を支援しているとか助成金を出しているとは言いませんよね。それは教育を受ける権利を守るために教員というスペシャリストが社会にとって必要だと認めているからです。
平田によると、フランスには、芸術家を守る独自の保障制度がある。「アンテルミッタン・デュ・スペクタクル（非常勤芸能従事労働者）」というもので、職業ごとに設定された年間の時間数を超えて働くと、働いていない月も手当が受けられる。フランス政府として、才能のある人間が経済的な理由で他のジャンルやビジネスに行ってしまうと、国家にとって損失であるというコンセンサスがあるからだ。
平田：もちろん、ヨーロッパでも文化予算は切られやすいし、その議論はあります。ただ、基本的な政治家たちのコンセンサスとしてどうしても（文化を）守っていかないといけないという考えがあるのです。
青木：平田さんのブログにもあるように、芸術家に支援してくれと国家にお願いしているわけではなく、支援をしないと我々が楽しむいろんな舞台やアート、音楽などのコンテンツがなくなってしまうと。
平田：たとえば、今は特にミニシアター系の映画館が苦境に陥り、このままいけばつぶれてしまいます。先日、ベルリンの副市長とお話をさせていただいたとき、彼は「ウイルスを全て殺したとしても、それで文化を殺してしまっていたら、ウイルスと戦った意味がない」と言っていました。少なくとも施設を継続させていくことが大事になると思います。
演劇、音楽、映画、それぞれの分野で支援を求める動きが広がっている。ライヴハウスやクラブをはじめとした文化施設が休業するための助成金交付を求める署名運動「#SaveOurSpace」では、30万2500人余りの署名が集まった。映画界でも、「SAVE THE CINEMA 『ミニシアターを救え！』プロジェクト」がスタートしている。
青木：この状況下においても、映画などの芸術を必死に支えておかないと、それ自体を楽しめなくなりますよね。
平田：芸術活動をやめてしまうと、その影響が10年後、20年後にボディーブローのように効いて、育つ才能が育たなくなってしまいます。
青木：国際的にみて日本は社会が芸術を財産として育てようとか支援しようというシステムや風潮が薄いですか？
平田：日本は伝統芸能やアニメ、映画など素晴らしい芸術があり、世界において文化大国だと思っています。ただ、日本と日本人は自分たちの文化や言葉を奪われた経験がない、とても幸せな民族です。それがあることが当たり前だから、すべて民間セクターに任せてきたんです。日本は1億2,000万人の豊かな市場があるので、そこに任せていてもある程度はやってこられた。しかし、その間に国際競争力を失い、せっかくのいい素材があってもどうアピールしていくか、どうやって国際マーケットにのせていくかが非常に弱い。そういった状況で今回の新型コロナウイルスの問題が来てしまったということですね。
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■他人が何を大事にしているかにもっと寛容になるべきだ
インターネット上には、演劇、映画、音楽といった娯楽と呼ばれるものを守りたいとする人に対して、「それこそ不要不急だ」といったような、厳しい意見を投げかける人もいる。
誰しも命は大事だが、“その次に大事なもの”は異なる。そこに想像力を働かせ、他人に寛容にならなければならないと、平田は訴える。
平田：子どもがいる家庭は子どもが自分の命の次に大事だろうし、音楽がなければ生きていけないという人もいれば、演劇で人生が救われた人もいれば、スポーツが生きがいの人もいますよね。そういう他人が何を大事にしているかにもっと寛容になるべきだと思います。「そういうものはいらない」と言うのではなく、「あなたはそれを大事にしているんですね。私はこれを大事にしています」と、こういうときだからこそ他者理解や他者への寛容さが必要です。そしてその他者理解は芸術によって生まれます。インターネットで厳しい言葉を発している人にほど、芸術を届けたいのですが、そこに届かないというジレンマがあります。
一人ひとりが他者の考えを尊重することによって、芸術を守り、発展させていくことができるのではないだろうか。
J-WAVE『JAM THE WORLD』のコーナー「UP CLOSE」では、社会の問題に切り込む。放送時間は月曜～木曜の20時20分頃から。お聴き逃しなく。
【番組情報】
番組名：『JAM THE WORLD』
放送日時：月・火・水・木曜 19時-21時
オフィシャルサイト： https://www.j-wave.co.jp/original/jamtheworld/